保護者や子どもの相談をしやすい環境、雰囲気づくりを目指して
教育福祉総論の授業にて消費生活センターの皆様をゲストにお迎えし、70分のご講義をいただきました。
消費生活は、生活者誰しもが当事者となる身近なことです。
そんな生活の場面に潜む悪徳商法や詐欺など消費者トラブルについて、具体的な事例をふまえて、消費者としての対応策をご教授いただきました。
受講していた学生は、一人ひとり真剣そのものの表情で内容に聞き入っておりました。
そんな学生たちの授業後の感想レポートから、二人の方の内容をご紹介します。
「改めて、自分が被害者にならないために、もっと注意しなければならないと考えた。もし、自分が被害者になってしまったとしたら、とにかく動いてみることが何よりも大切であり、引っかかりやすい人だと認識されないように誰かに相談をしたり、周りの人に積極的に助けを求めることの重要性を知ることができた。だが、誰かに相談といっても、相談できる人が身近にいなければ助けを求めることはできない。何でも気軽に話ができて、相談できる人をつくる為に、人との関わりを大切にし、コミュニケーションを積極的に取っていきたい。また、現代の小学生は携帯電話やスマートフォンを持っている人が多い。私が将来、教師になった時に、携帯電話の被害が子ども達に及ばないように総合の時間などを使って、被害を受けないためにはどう対処すればよいのかの授業をしていきたいと考えている。」(T.S.)
「消費生活センターの方の話を聞いて、時代の流れや変動に合わせ、さまざまな消費者トラブルが変化し、増加しているように感じた。また、消費生活センターのような場があり、トラブルに巻き込まれた時には、すぐに相談できるということをもっと多くの人に知ってもらいたいし、私も周りの人に知らせたいと思った。昨日、見学実習先の小学校の先生が、今は情報化がかなり進み、小さい子どもたちでも携帯やパソコンを通してネットにつながるようになったと話して下さった。そのため、これからは幼い頃から消費者トラブルについて学び、考えていく必要があると思った。また、私が教師になったら、さまざまなトラブルにあった保護者や子どもが相談しやすい環境、雰囲気をつくり出していきたい。」(I.K.)
教育者・保育者を目指す学生にとって、さまざまな立場の視点から物事を考えることのできた意味深い講義でした。
消費生活センターの皆様、本当に貴重な講義をありがとうございました。
教育福祉総論
中澤 小百合
仲本 美央